カテゴリー: 日本イスラエル友好

のあさんと私は、通常の常識から言えば出会うことはなかったはずでした。一九七八年九月、私はアメリカへ、のあさんはイスラエルへと飛び立ちました。私の方が歳は上でしたが二人とも二〇代、前途に何が待っているかも知らず、ましてや四〇年後もその地に住んでいる自分など想像さえできない、旅立ちでした。

そんな二人が出会えたのは、偶然の（というよりきっと運命的な）糸が繋いでくれたからでした。

2019年1月、のあさんに案内してもらったJaffaで

昨年一〇月、私は二度目のイスラエル旅行に出かけました。二年前の初めての訪問時と同様、友人のエブラハム・クーパー師と一緒にゴラン高原を訪れたり、何人かの著名なイスラエル人に紹介して貰ったりと、有意義な数日を過ごしました。しかしイスラエルを去る最後の日は土曜日の安息日で、正統派ユダヤ人のクーパー師にはアテンドして貰えず、自分独りで過ごすことになりました。

エルサレムのイスラエル博物館を訪問することに決めましたが、その前にある人に電話してみることにしました。それは、数日前にクーパー師と一緒に昼食を共にした元駐米大使のマイケル・オレン氏から、「この日本女性に電話してごらん」と、渡されていた電話番号でした。オレン氏の古い友人で、長くテルアビブの日本大使館で働いていたという女性です。金曜日の夜に電話してみると、翌日時間が調整できれば、イスラエル博物館に来てくれるということでした。因みに、オレン氏との出会いも、その年の春にロスアンゼルスで知り合った在イスラエル作家ヨシ・クレイン・ハレビ氏がアレンジしてくれたものでした。

翌日、のあさんは見ず知らずの私に会うため、テルアビブから来てくれました。その日の深夜の便で発つ私にはたっぷり時間があり、博物館を出た後、土曜日でも開いているレストランを探し、お互いのことやら時を忘れて語り合いました。

同じ年に日本を離れたことに加え、私たちにはもう一つの共通点がありました。夫を亡くしていたことです。一九八八年に精神科医のご主人と結婚されたのあさんは、二〇〇〇年にご主人が亡くなった時、お嬢さんはまだ九歳だったそうです。子供二人が成人して結婚した後に夫を亡くした私より、どんなにつらく大変だったろうと想像しました。

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Spreading the Message of Peace Through Japanese Martial Arts:
Mr. Danny Hakim, Founder and Chairman of Israeli NGO, “Budo for Peace”

Kinue Tokudome

Original Japanese version was published on WebRonza on Feb. 20, 2019.

Budo for Peace

Karate Dojo in the Bedouin village of Abu Kweder

“Ichi, Nee, San (1, 2, 3),” I hear children’s excited voices from a karate dojo (studio) in a village of Abu Kweder located in the Negev Desert in Israel. In this small Bedouin village, which has no electricity, an Israeli NGO called Budo for Peace (“BFP”) runs a karate program for children. I visited this location with its founder, Mr. Danny Hakim, who holds a 7th degree black belt of Shotokan Karate, to observe a lesson. Teaching children was Hazem Abu Kweder sensei (Japanese word for teacher) who holds a 4th degree black belt. He has been teaching karate for 12 years under the BFP program and now teaches approximately 500 students at 7 dojos.

Until recently, this village did not even have a road connecting it to a main highway. All the children welcomed us with infectious smiles. A 10-year-old Kazuki Kawai, the son of Japanese Embassy’s Cultural Attaché Shion Kazuki who accompanied us, joined the lesson easily, fitting in with the Bedouin children. Mr. Hakim joined as a sensei, and about 40 children, age 6 to 18, participated in the lesson following Japanese shouts, “Rei (bow), Hajime (start), and Yame (stop).” It was obvious that their courteous manners and self-assuredness were a result of the karate lessons. This was Mr. Hakim’s vision.

Children of  Abu Kweder village practicing karate

Mr. Hakim came from a prominent Jewish family that immigrated from Egypt to Australia in the 1950s. Although growing up in a far away place from his ancestral homeland, he was a devoted Zionist. A life-changing moment came when his grandmother gave a gift, a year-long lesson of karate, on his Bar Mitzvah. He excelled in karate and moved to Japan in his 20s to receive more advanced lessons. There he met his life-long sensei (teacher) Master Hirokazu Kanazawa, the founder of Shotokan-do International Federation. Mr. Hakim represented Australia, Japan and Israel in numerous international karate tournaments and became a two-time world karate silver medalist.  “Budo for Peace”の続きを読む

エブラハム・クーパー師
テッド・ゴーバー博士

　　　　 

日本は過去２５年にわたり、中東で重要な役割を果たしてきたが、それは主に、ヨルダン川西岸地区とガザに住むパレスチナ人の経済・社会発展への支援を通して、なされてきた。

日本が１９９３年以来、公衆衛生・経済成長・農業・教育・難民支援などのプロジェクトを通してパレスチナに貢献してきた額は１７００億円にものぼる。これらの重要な支援活動は、２０年余にわたり多くのパレスチナ人の生活の質を向上させることを助けてきた。

それに加えてこの数年は安倍晋三首相の指導と率先の下、日本の経済的・地政学的活動は飛躍的に拡大し、それは日本とイスラエル両国の安全保障と経済利益に寄与してきた。安倍首相のヤド・ヴァシェム国立ホロコースト記念館での歴史的スピーチも、世界のユダヤ人コミュニティーと日本の間の信頼レベルを高めることを助け、中東におけるさらに大きく、かつバランスのとれた日本の役割への、期待を膨らませた。

しかし、安倍首相が近年ベンジャミン・ネタニヤフ首相に示した友好姿勢が歓迎すべきものである一方、それは、国連における日本の対イスラエル公式ポリシーとは、鋭く対立するものである。入植地、境界線論争、今も続くガザでの対立などの幾つかの問題における日本の公けの外交姿勢は、日本ともイスラエルとも価値観を共有しない政権の姿勢に、より近いものである。

安倍首相のイスラエルへのポジティブな取り組みと、日本外務省のイスラエルに対する近視眼的で時には攻撃的でさえある政治的姿勢の、際立った違いには困惑させられる。外務省は、安倍首相のユダヤ人国家イスラエルに対する新しい前向きな取り組みに関して、首相官邸からまだ説明を受けていないのだと考える者がいても、責められないだろう。

外務省のイスラエルに関する立場は、日本とイスラエルが共に民主・自由市場経済国家として、利益と価値を共有している事実と、相容れないと気づくことも重要である。例えば、発展しつつある両国の商業関係を見てみよう。最初は低調なところからスタートしたが、近年は、日本とイスラエル企業間、特にハイテク、サイバーセキュリティー、健康・観光分野での関係は大きく開花している。 “日本は中東で果たす重要な役割を明確に”の続きを読む

安倍首相は建国７０周年を迎えたイスラエルを訪問し、同時にパレスチナ自治区も訪れ、日本の中立的立場を明確に示したうえで、イスラエルとパレスチナ双方に和平を働き掛けるという。

「中立的立場」という言葉は聞こえがよく、公平な立場という印象を与える。しかしそれは、双方のこれまでの行動や発言、さらには国際社会の新しい流れなどを深く理解したうえでの「中立」なのだろうか？

イスラエルは、ここ数年の日本との経済関係の拡大、日本を訪れるイスラエル人観光客の増加などが示すように、日本にとって身近な国になりつつある。しかし、かつてのアラブ産油国によるイスラエルボイコットの記憶や、日本の一部に根強いユダヤ人への偏見もあり、日本人のイスラエル理解は決して十分とは言えない。イスラエル・パレスチナ問題にしても、日本の報道にはパレスチナ寄りの傾向があり、イスラエル側の主張はあまり日本に伝わっていないのが現状だ。

日本での報道には、イスラエルがパレスチナ人の土地を占領し、パレスチナ人を抑圧しているという構図が先ずある。それに抗議するパレスチナ人をイスラエル軍が過剰な力で制圧している、という報道が一般的なものだ。しかし、それらの抗議をハマスなどの指導者が扇動していること、今回のガザのデモでは暴動化すれば死者がでることも承知で女子や子供まで駆り立ていたことなどは、あまり伝えられない。何より、これらの子供が、イスラエルやユダヤ人への憎しみを植え付け、自爆テロを賛美する教育を受けて育っていることも、日本では問題にされない。

トランプ大統領が、「国連パレスチナ難民救済事業機関（UNRWA）」に対する拠出金の支払いを留保したニュースも、彼のエルサレム首都認定に反発したパレスチナへの報復措置として報道された。そして、最大の支援国アメリカからの拠出金が凍結されたことで、パレスチナ難民への食糧、医療、教育支援などの支援活動に支障をきたし、彼らの窮状がさらに悲惨になることが強調された。しかしそれらの報道は、UNRWAが運営する学校が子供たちにイスラエルとユダヤ人への憎悪を教えていることには触れないし、国際社会からの援助資金や資材が、テロ攻撃用のトンネル建設などに流用されていることも、日本ではあまり報道されない。 “建国７０周年を迎えたイスラエルの理解を”の続きを読む